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法隆寺とか飛鳥時代の木造建築が一000年経ったいまでも残っている。五重塔なんか、いまでいう超高層マンションかもしれませんがね。
ですから、使い方なのだろうと思うのです。そういう意味では、戦後の日本の木造住宅は、しっかりと素材の性格を見きわめて使っていなかったのではないかと思います。
最近では、集成材を使った建築で、野球のできるドームまでできています。アメリカのタコマ(シアトル近郊)ですね。
新しいテクノロジーで木造の弱さというのも、ある程度補強できるのではと感じますけれども。です。
聞きかじりですが、一OO年森で育った木は一OO年もち、一OOO年経った木は一0木造の建物の寿命は、二五年なのです。二五年で計算したら、八O年の人生に三回は建て直さなければならない。

それよりも、構造体そのものは鉄骨・鉄筋を前提にすることで、建物の寿命を伸ばすべきではないかと考えます。耐震上もいままでの基準を超えた強いものにする必要がある。
いままでの基準は、地震がきたら亀裂は入っても人命に損傷を与えないレベルを対象にしていた。やや貧しい時代の発想です。
もうちょっと強くしておけば、関東大震災より大きかった直下型の阪神・淡路大震災でも耐えたわけですから。そういうことで、耐震基準をもっと上げ、免震基準みたいな技術をどんどん取り入れるべきですね。
そうすれば耐震上も安心。しかも寿命も長くなります。
このようにして、一OO年先、二OO年先に、都市資産として残るような建築をつくっていくのも大事なことではないでしょうか。空中権の移転でダイナミックな都市整備を空中権の移転ということがあります。
ニューヨークでは、五番街の教会の上の空中権を隣のビルに移転して、百何十メートルのピルを建てた有名な例がありますね。最近の日本でも、新宿・初台のオペラシティとか、赤坂の日枝神社の空中権移転が話題になっています。
このへんは、もっと弾力的に認めていくべきだと思うのですが、どうでしょうか。とにかくニューヨークの場合は、一五倍のところを隣り合わせて二五倍にするというようなレベルですから。
日本だけが、三倍とか四倍のレベルでやりとりしていたのでは、あまりにも情けない(笑)。ですから、やはりその前にベースを緩和すべきではないでしょうか。
もっとも、細分化された土地の容積率をただ単に鰻和しても、実際には利用できません。ですから、都市の骨格を変えないかぎり、実は使えないのだということも大事な問題なのです。
使われているのは指定されたうちの四・九割、つまり半分弱しかないのですね。これを使えるようにしていくには、いろいろな規制をもう少し解除することが必要だと思います。
いるという点もありますが、敷地の単位が小さすぎて使えないという点にも大きな原因があるのです。押しとどめている根本原因なのですね。

これを変えなければならない。街区そのものが日本は小さい。
たとえば銀座の街区は、マンハッタンの標準的な街区と比べると三分の一から一O分の一なのですよ。ロンドンはニューヨークよりもっと大きい。
日本では小さな家をたくさんつくり、その全部にサービスするように細い道をつくってしまった。小さな敷地単位で建築することを許した結果、そうなったのです。
これを変えなければ高度利用はできない。都市だって骨格が悪いと貧弱な体になってしまうのです。
んですね。一八世紀の江戸には一OO万人以上が住んでいて、人口でいえばロンドンやパリより大きかった。
けれど、都市構造として見ると、ヨーロッパの都市というのは、城壁で固まれて、そのなかで、中世から近代初頭にかけて集積度を徐々に高め、いまでは超高密度の集積回路、LSI型の都市に進化を遂げている。危機こそが都市改造のチャンス構造も近代化する必要があった。
その絶好のチャンスを逃してしまったことがそもそもの原因です。関東大震災という天変地異や、第二次世界大戦時の東京大空襲があった。

こうした都市の危機は、改革のチャンスでもあるのですが、そこでも改造のチャンスを逃してしまった。いまでも二三区は、平均階数が二・三階という密度の低い都市のままでいるのです。
いまは、幸か不幸か、バブル期に各地で地上げが行われ、それが利用されずに残っています。東京二三区だけでも、低未利用地が五000ヘクタールもある。
地価で計算すると四O兆円ぐらいですね。こういう土地を道路拡張などの交換用地として活用する。
いま、経済は大ピンチです都市の改造という観点から見ると、むしろ好機ととらえるべきだと思います。いまこそが、東京の骨格をつくり替える最後のチャンスではないでしょうか。
住まいのあり方自体が、西洋と日本では違っていました。西洋では、狭い状況で生活するために共同住宅が当然だった。
お城も高く建てていくのが常識でした。日本は、木造文化ということもあって、土地を非常に平面的にしか使っていない。

「長屋」というのがありますが、あれも遮音性が悪く、いろいろな意味で居住性が悪いというイメージがある。てきた。
戦後はまさしく、都市を立て直すチャンスでした。ところが、田舎の住まいの形式そのままをもってきて、小さな土地を使って家を建ててしまった。
これを抜本的に変革しないと、近代的で都市資産として集積していくような構造物にはならないですね。敷地単位をいまの一O倍ではなく一OO倍くらいにしないと、つまり一OO戸くらいまとめないと、そういうまともな建築はできません。
また、それをいかに進めるかも問題です。敷地がまとまれば、自然に街区も大きさというか、大きくせざるをえない。
そうすると、細い街路は廃止しなければいけない。街路から街路までをひとつの単位として敷地を使う。
そのときに、二倍ではなく一O倍使っていいですよと、インセンティブを与えるようにすべきだと思いますね。そのときに、斜線などの制限も緩和しなければなりません。
特別地域をつくって、天空率を一定にとれば足元の居住環境もよくなることを実感してもらいたいですね。「なるほどこういう住まい方はいいな。
こういう職住密接型の住まい方はいいな」と感じてもらう。そう思ってフリーゾーンを提案しているのですよ。

ところが、都市計画サイドの人にとっては、計画の及ばない地域をつくられるなんて、許しがたいというのがありますよね。考えてみれば当然で、アウト・オブ・コントロールばかりでは、都市計画屋の仕事がなくなってしまう。
それじゃ困るというのも、よくわかるのですが。生活空間倍繕に民間活力を全国四OOか所のモデル地域を選び、そこの再開発については、五年以内に一か所一00億円、合計四兆円のお金を入れるという計画です。
つまり、再開発をすれば木造市街地や密集地域でもこんなにいい街になりますよ、住居が安全になってオープンスペースもできますよ、とモデル地区で提案していくわけですね。いままでは、再開発をすると、ともすれば住戸分は上のほうへ押しやられ、下のいい場所はデパートやホテルなどにとられてしまった。
再開発とは、そういうものだというイメージがありました。けれど今後は、少子高齢化社会に備えて、駅前に保育所をつくるとか、高齢者の介護施設をつくるなど、人に優しい街づくりと再開発をつなげていくべきでしょう。
そうすれば住民のコンセンサスもとりやすくなると思うのです。

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